NASA、Hansen博士のプレゼンテーション
このブログはニュースサイトのサイエンス欄から、科学上の発見をテーマとする記事をリストアップしたホームページと連携する形で一昨年末から初めた。科学ニュースの内容も日英米各紙によって個性がある。とくにニューヨークタイムズの科学欄は記事の多さと各記事のボリュームの点で日本の各紙の比ではなく、限られた時間で多くを読めたものではないが、中でも環境問題、特に温暖化関連のニュースでは政治的な記事、それもアメリカ国内の政治に関わる記事が多く、そういった記事は殆ど見る余裕などなかった。温暖化問題のみの記事のみを追跡するつもりならそうしたかも知れなかったが、それがこのブログを始める動機ではなかった。
最近になって時々そのような政治的な記事を時々チェックするようになり、過去のその種の記事も多少はチェックせざるを得ないようになってしまった。というのは、その種の記事の殆どにNASAのハンセン博士が登場してくるからである。というのも、ハンセン博士についてはこのブログでこれまでに二、三度触れたことがあり、この博士についてはそのときの記事とそのリンクから多少知っただけの知識で当時のブログ記事を書いたのだった。
そのハンセン博士が特に最近、頻繁にニューヨークタイムズの科学欄、とくにそれに含まれる環境キャスターのブログに登場し、最近では洞爺湖サミットに際して福田総理にメッセージを送ったという事などで日本のマスコミにも登場している。アメリカの新聞で特別に取り上げられているの
は、ハンセン博士が上院のエネルギー委員会で人為的な原因による温暖化問題の深刻さを訴える歴史的な証言を行ってから、今年のこの時期でちょうど20年めに当たるという、記念的な意味もあったようであるが、それだけというわけでもなく、ハンセン博士自身が相変わらず精力的に発言活動をしていることが伺われる。とにかくアメリカにおける、地球温暖化のCO2主要原因説の急先鋒で有り続けた人であるらしい。最近では、石炭と石油産業のトップ達は人間性と自然に対する罪で裁かれるべきだというような発言をして抗議を受けているといったニュースが出ている。
現在、NYタイムズの環境問題ニュースの多くは環境レポーター（Andrew C. Revkin）氏のブログという形式になっている。氏はハンセン博士が1988年に上院でその「ランドマークとなる証言」をした頃はDiscoverという雑誌の編集者をしていたそうで、当時の彼自身の記事を引用した記事があったり、新しくハンセン博士に取材した記事があったり、いろんな記事があって少々混乱してしまうのだが、ともかく当時からハンセン博士の主張に強くコミットしていたことが分かる。
このブログでハンセン博士に言及したのはやや異なった文脈であった。何れもそのNYTタイムズ環境レポーター氏の記事を通してであるが、そのときはハンセン博士についても環境レポーター氏についてもよく知らなかったものだから、当時の記事の受け取り方に問題があったかも知れないと思い、改めて下記記事の元になったＮＹタイムズの記事を読み直してみたが、多少ニュアンスは違って読めるものの、基本的な意味はそのときの記事で紹介した内容と変わらない：
3月31日の記事：気候変動要因としての煤その他の大気汚染物質に注目した記事が目立つ
5月4日の記事：暖流の変化と海水温低下に基づく今後10年間の気温予測に関してのBBCニュースとNYタイムズの記事および日本の関連記事
NYタイムズの記事：[http://www.nytimes.com/2000/10/03/science/03GREE.html?ex=1217131200&en=6b8adbaaca11cb45&ei=5070:title=October 3, 2000 Debate Rises Over a Quick(er) Climate Fix
By ANDREW C. REVKIN]
このNYタイムズの2000年3月の記事は、ちょうど1997年の京都議定書の内容を具体化するための国際会議がハーグで開催されるに当たって各国が準備している時に米国で一時的に起きた論争を紹介したものである。これを取り上げた上記3月31日のブログの繰り返しになるが、NASAのハンセン博士のグループは確かに、CO2総量規制よりも実際的で効果的、かつ、温暖化のみならず、総合的な公害対策としての意味をも持つ代替案として、煤等を含むCO2以外の大気汚染物質の削減を提案しているのである。その中には次の様な記述もある。
He said that if continuing efforts to reduce conventional pollution from fossil-fuel burning spread from wealthy countries to developing countries, the amount of this heat- trapping substance in the air would quickly drop.（先進国で達成され、引き続き取り組まれている大気汚染物質の削減が途上国にも広がったら、それだけで大気中の温室効果物質が急速に減少する）
もちろんその時点でも人為的原因が地球温暖化の主要原因であり、CO2が主原因であると言う意見はベースにはあったのではあろう。しかし、これだけCO2以外の汚染物質の効果を認めるのであれば、相対的にCO2の温暖化効果は相当割り引かれる筈であり、CO2を温暖化の主原因とする見方にも影響を与えてしかるべきと思われるのだが、大方の意見はそういう方向には向かっていかないのである。
NYタイムズの記事だけをとってみても、NASA以外からの発表を含め、煤などの大気汚染物質による温暖化への寄与を重視する研究の紹介はその後も増えてきている。一方でそれを否定するような見解は 1 つも紹介されてはいない。ハンセン博士は何故それ以降、当時の代案を繰り返し主張することがなかったのであろうか。一度否決された以上、繰り返し主張することはしたくなかったのか、あるいはその実現の困難性を悟ったのであろうか。
確かに煤を初めとする大気汚染物質の多くをまき散らす燃料は多くのCO2を排出する燃料と重なり、具体的にはハンセン博士が最大の標的としている石炭がそうである。 CO2の削減が、それが十分な規模で容易に達成できるのであれば、同時に大気汚染物質の削減に繋がることは当然である。実現可能性としてどちらが合理的であるのかどうかは分からないが、当然技術的な面と同時に国際的、または各国の国内的な利害関係も絡んでくることでもあろう。
ただ、科学的、理論的な面を捉えるなら、煤などの汚染物質による温暖化効果をそれだけ大きく見積もることが出来るのであれば、CO2の温暖化効果は相当に割り引かれる筈であり、太陽活動の要因を無視したとしても、CO2主因説は可成り弱められる筈なのである。
こういう経緯をみてみると、ハンセン博士の主張は博士本人が信ずるところと言うよりも、博士の戦略的な考えに基づいているのではないかと思えるのである。もしかすると、温暖化の主要原因をCO2、さらに人為的な原因全般と見る見解にしても、本心から全面的に信じているものではないのではないかという疑いさえ起きるのである。
例えば
1988-2008: Climate Then and NowではレポーターRevkin氏のまとめによる博士の以前からの主張が述べられているが、理論的な説明はきわめて大ざっぱなものである。ただ空気中のCO2増加と気温上昇との大ざっぱな相関を対比しているだけに過ぎない。太陽活動についても、太陽から地球への熱放射量は1970年から僅かに低下してきているという事実だけが取り上げられているが、そこにはこのブログで以前から参考にしている根本順吉氏の著書にあるようなきめの細かい考察がない。例えば1970年以前まではどのような増加のしかたであったのか、太陽放射と気温上昇との間に時間的なずれはないのか、フィードバック効果はどうなのか、どの程度続くものなのかといった考察がない。
マスコミに登場するCO2主因説論者のでの説明では専門家、非専門家を含め、大抵、現実の問題には複雑なメカニズムが関わっているのだということ自体は至る所で言及されてはいるものの、少しでもその複雑なメカニズムを具体的に判りやすく説明しようとする努力が一切見られないのが日本、英米を問わず共通している問題だといえる。他方の太陽活動主因説論者の説明では大抵そういう努力がなされている。
1970年頃を境とする太陽活動の問題をとってみると、例えば例の「世紀末の気象」によれば、1970年の太陽活動の一時的低下以前の活動（必ずしも熱放射量の数値ではないが）を表す指数は太陽黒点の増減による11年周期の波（これは比較的多くの記事で触れられている）のベースラインとして80〜90年単位の周期による長期的な増加傾向が指摘されている。それが11年周期の短期的な減少と重なって1970年に低下しているが、その後再び増加して1980年ころに再びピークに近づいている。そして5〜10年程度の遅れで地球の平均気温に反映しているとされているのである。
一般に地球温暖化原因としてのCO2主因説の説明は当初から現在に至るまで、現実の問題は複雑で難しく判っていない事の多い問題であることを指摘することはするが、その複雑に絡み合ったメカニズムを少しでも判りやすく説明しようとする試みを一切放棄している。眼に見えて判りやすい部分を取り出して強調しているだけなのである。以前に取り上げた根本順吉氏の「世紀末の気象」ではそれらがきめ細かく考察された上での結論なのである。
それにしても、先にとりあげた2000年3月のNYタイムズの記事で取り上げられているハンセン博士のグループによる提案は、現在見ても現実的で良い方策だと思われるのだが、残念な事である。
